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ニセモノゴルフ用品にご注意ください

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インターネットでの購入時のご注意

ニセモノ被害にあわないためには正規取扱店で購入することをお勧めしますが、オークションを含めインターネットで購入を検討される場合は、以下についてご注意ください。

■最新モデルが正規取扱店の販売価格より極端に割引されている
最新モデルが極端に値引きされている場合、ニセモノの可能性があります。他の注意点とあわせて、購入は慎重にご判断ください。また、「プロトタイプ」「プロ支給品」などを理由に低価格で売られているクラブやクラブ部品にも注意が必要です。試作品や新品のプロ支給品が市場に出回ることはありませんので、こうしたクラブや部品が販売（出品）されている場合は、ニセモノの可能性が高いといえます。

■日本企業が運営する日本語サイトだから安心だとはかぎりません
日本語のサイトであっても発送元やサーバーが海外にあるサイトが増えています。こうしたサイトでは店舗運営会社として日本企業らしい名称が記載されていることもあります。こうしたサイトには、
①正確な運営者情報（運営者氏名、住所、電話番号）が記載されていない
②発送方法が国際宅配便やEMS(国際スピード郵便）になっている
③支払い方法が銀行振込のみで、クレジットカードが利用できない
④日本語表現に不自然なところがある
などの特徴があります。いずれかひとつでもあてはまる場合、購入は慎重にご判断ください。

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ニセモノの販売は違法行為です

ホンモノを真似して作られたニセモノは、各メーカーの知的財産権を侵害しています。知的財産権とは、ブランド（商標）やデザイン（意匠）、製品に組み込まれた発明や工夫（特許）を守るものです。

メーカーは、多額の研究開発費や広告宣伝費を投じて、すぐれた製品を開発し、ブランドを育て守る努力をしています。こうした努力を守るため、知的財産権法（商標法、意匠法、特許法等）は、ニセモノを作ったり売ったりする行為に刑事罰を含む罰則を設けています。

ニセモノを買うことは、こうした違法行為・犯罪に加担する行為です。海外でニセモノのゴルフクラブを購入し、日本に持ち込もうとすると税関で没収される可能性があります。

また、購入したゴルフ用品がニセモノだとわかった後に、ホンモノといつわってネットオークションに出品したり中古店に持ち込む行為は、詐欺罪にあたります。

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メーカーのニセモノ対策

メーカーでは、ニセモノ販売サイトの調査を行ったり、インターネットオークションサイトの知的財産権保護プログラムを利用して違法の出品を削除したり、ニセモノのゴルフ用品が輸入されないよう税関に輸入差止を申立てるなど、様々な対策を行っています。

ゴルフ用品協会では2011年に模倣品対策ラベルを導入しました。最近では外観をまねたラベルを貼ったニセモノクラブも見つかっていますが、このラベルの有無はニセモノかどうかを判断する要素のひとつになります。ラベルを採用しているメーカーは、ホームページやカタログで貼付位置や対象番手を案内していますので、購入時にまずラベルの有無をご確認ください。また、購入後も、できるかぎりこのラベルは剥がさないようにしてください。

メーカーには「ニセモノクラブの見分け方を教えてほしい」との問い合わせが寄せられることがありますが、個別の製品の見分け方についてはお知らせしていません。こうした情報を公開することで、ニセモノ製造業者に見分け方のポイントが伝わってしまう恐れがあり、結果的にさらに精巧なニセモノが作られてしまい、ニセモノ被害が増大するからです。

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それでもニセモノ被害にあってしまったら

メーカーでは、ニセモノを購入・使用したことによる損害については、一切補償していません。

購入した商品がニセモノと判明した場合は、お近くの消費生活センターまたは警察にご相談ください。
消費生活センター相談窓口:http://www.kokusen.go.jp/category/consult.html

また、海外のショッピングサイトで購入したり、日本語サイトであっても商品が海外から発送されてきた場合には、消費者庁越境消費者センターでも相談を受け付けています。
消費者庁越境消費者センター:http://www.cb-ccj.caa.go.jp/index.html?target=soudan

模倣品対処に関し、以下のような事例もありましたので参考にしてください。

オークションサイトでゴルフクラブを購入したところ、発送元が中国であったことから疑念が生じ、出品者に問い合わせたが、正規品との回答。納得いかず返金を要請したが対応無し。
商品到着後確認したところ、模倣品対策ラベルが貼られていないことから模倣品の疑いが濃いと判断。
正規メーカーに相談したところ、鑑定書は発行できないが、修理の依頼をすることにより、「正規品ではないと思われるので修理不可」との連絡はできるとの回答があり。
オークションサイトの主催者にこれまでの経緯を報告したところ、支払決済のキャンセル対応となり、返金処理が行われた。

ニセモノ被害にあった時、泣き寝入りとなっている場合も多いですが、購入・問い合わせに関するやり取りや、発送記録等、資料を保管し、粘り強く対処することにより、被害を最小限に抑えられることがあります。
上記の相談窓口、オークションサイトの主催者などにも連絡し、指示を仰ぐことをお勧めします。